インプラント治療は原則として自由診療のため、費用が高額になります。しかし先天的な疾患がある場合などは、保険が適用されます。
ここでは、インプラント治療で保険が適用される条件や、費用を軽減する方法などをご紹介していきます。
歯科医院における保険診療と自由診療の違い
歯科医院では保険診療と自由診療が行われています。それぞれどのような症状が対象になるのか?詳しく見ていきましょう。
保険診療となる症状
一般的な虫歯や歯周病などは保険診療となります。また、入れ歯(部分・総入れ歯)も保険が適用されるので、インプラントと比較すると安価で治療できます。
なお、保険が適用されると患者様の負担額は治療費の3割以内で収まります。
自由診療となる症状
審美性・機能性を高めることが目的の治療は、保険が適用されず自由診療となります。代表的な治療はインプラントやセラミッククラウン、自費義歯、歯列矯正、ホワイトニングなどがあげられます。
全額自己負担のため費用が高額になる傾向ですが、個人個人の希望や目的に合わせて治療が提供されます。
インプラント治療において保険が適用される条件とは?
インプラント治療は原則として自由診療です。しかし下記の条件に該当する場合、インプラント治療でも保険が適用されます。
・先天性の疾患がある
・事故などにより顎骨が欠損している
先天性の疾患がある
生まれつき一部の歯がない(無歯症)、顎の一部が欠損している(小顎症)など先天性の疾患がある場合は、インプラント治療でも保険が適用される可能性があります。
一方で、虫歯や歯周病により抜歯が必要になったなどのケースでは保険が適用されません。
事故などにより顎骨が欠損している
交通事故やその他の外傷によって顎骨が欠損した場合も、インプラント治療での保険適用が認められます。機能の回復を目的とし、生活の質を改善するために必要な治療と判断されるためです。
ただし保険が適用されるには、医師の診断と治療計画が必要になります。
インプラント治療で保険を適用するには歯科の条件も必要
インプラント治療で保険を適用するには、下記の条件を満たした医療施設に足を運ばなければいけません。
・インプラント治療の経験が3年以上、または歯科・口腔外科で5年以上の経験がある常勤の歯科医師が2名以上いる
・医薬品や医療機器を安全に使用できる体制が整っている
・当直の体制が整っている
・20床以上の入院用ベッドがある
一般的な歯科医院ではこれらの条件を満たさないので注意が必要です。
インプラント治療は生命保険(先進医療保険)の対象外
先進医療とは、将来的に導入が検討されている医療のこと。厚生労働省によって定められており、令和5年12月1日時点で80種類となっています。
生命保険によっては先進医療特約が付与されているケースもあります。しかしインプラントは先進医療の対象外のため、特約が適用されません。
自由診療のインプラント治療費を軽減する方法
インプラント治療は自由診療のため費用が高額になります。歯科医院や地域によって費用は異なりますが、インプラント1本あたり30万〜50万円ほどが相場です。
しかし、下記の方法を活用することでインプラント治療にかかる費用を軽減できます。
・医療費控除を活用する
・高額療養費制度を活用する
それぞれ詳しく見ていきましょう。
医療費控除
1年間でかかった医療費が10万円を超えた(もしくは年間所得の5%を超えた)場合、医療費控除を受けられます。
そのためには確定申告の手続きが必要になりますが、期間内に済ませることでインプラント治療にかかった費用の一部が還付されます。
詳しくはこちらの記事でまとめているので、参考にしてください。
インプラントは医療費控除の対象!還付金額や申請方法をわかりやすく解説
高額療養費制度
高額療養費制度とは、医療機関や窓口で支払う医療費が1ヶ月で上限額を超えた場合に、その額が支給される制度です。上限額は年齢や所得によって定められており、いくつかの条件を満たすことで負担がさらに軽減する仕組みも設けられています。
まとめ
インプラント治療は、多くのケースで保険適用外となりますが費用を軽減できる方法もあります。保険適用を受けるための歯科医院の条件、税制優遇措置などを理解し、総合的に考慮して治療計画を立てることが重要です。
もしインプラント治療を検討されている場合は、当院「
カナザキ歯科」までご相談ください。23年間無事故でインプラント治療を提供しており、アフターメンテナンスも充実しています。
セカンドオピニオンとしても相談を受け付けていますので、お気軽にお問い合わせください。